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マーケティングリサーチ会社のＴＰＣマーケティングリサーチは、業務用冷凍食品市場についての調査を実施し、このほど結果を公表した。
同調査によると、業務用冷凍食品市場はコロナ禍の影響から２０２０年に大きく落ち込んだが、２０２２年は回復し、２０２１年比６．４％増の９３０８億円となった。
カテゴリー別では、行動制限の解除から全般に需要が復調傾向にあり、コロッケや水産フライ、唐揚げ、ハンバーグ、うどん、焼成パンなどの主要カテゴリーで軒並み前年を上回った。チャネル別でみると、２０２２年は「ホテル・宿泊施設」「レジャー施設」「飲食店その他（和・洋・中のレストランや各種専門店など）」といった外食チャネルで需要が顕著に回復した。
直近では、慢性的な人手不足と物価高騰から、現場の負担軽減や単価アップにつながる冷凍食品のメリットがますます大きくなっており、外食・中食・給食を問わず、業務用冷凍食品の需要が広がる傾向にある。
調査対象分野は農産物、水産物、畜産物、調理食品、デザート類、介護食の６分野に分類。このうち調理食品は水産フライ、コロッケ、カツ、唐揚げ類、串揚げ・串カツ、天ぷら・かき揚げ、ハンバーグ、肉団子・ミートボール、焼鳥・つくね、ハム・ソーセージ、焼魚・煮魚、丼の具、卵焼き・だし巻き、餃子、焼売、春巻、洋風野菜、和風野菜、豆腐惣菜、グラタン・ドリア、たこ焼き・お好み焼き、米飯、ピラフ類、おにぎり、うどん、日本そば、ラーメン、焼きそば、スパゲッティ、焼成パン、未焼成パンなど５２カテゴリーに分類している。
また、デザート類は洋風デザート、和風デザート、中華デザート、その他に分類している。さらにチャネル別では外食（ファーストフード、ファミリーレストラン、カフェ・喫茶、居酒屋、ホテル・宿泊施設、レジャー施設など）、給食（学校給食、高齢者施設・病院給食、事業所給食など）、中食（スーパー惣菜、コンビニ惣菜、弁当・惣菜店など）に分類している。
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